『てげてげ』 の目次
堺のおっさんの畑で使用されているのは、乳酸菌で発酵させた腐葉樹や籾殻を炭化させた自家製の肥料だ。
田で育てているコメは山田錦という日本酒を醸造するのに最適の品種で、普通のコメより高く売れるという。
董社長の製品をテストするため、一部の田で春から肥料のサンプルを実験的に使ってもらうことになった。
実験で効果が優良であれば、正式に輸入の認可手続きを取って本格的に日本の稲作農家に販売する予定だ。
日経平均、売り圧力が強まる価格帯へ接近！
冬の厳しい環境を乗り切るために・・・
（↓昨年１月以降の日経平均）
（↓さらに拡大した日経平均チャート）
投資スタンスにもよるが、短期売買に徹する場合・・・
売り圧力が強まる価格帯＝上値抵抗線に接近した局面では
保有株は一旦全て売却！
そのようなルールを定めての機械的なトレードも一つ。
と、（相場の話は置いといて・・・）
インフルエンザが大流行！＆乾燥警報である！
日本列島は厳しさが本番！
健康に過ごすための対策法は様々とはいえ
■リラックスの時間を作る
これも重要。日々のストレスや疲労を感じた時に・・・
病気と戦う力が減少することになるからだ。
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次回以降ということで、乞うご期待！
今回の旅行の目的は社長が開発した乳酸菌+酵母菌+フルボ酸肥料の売り込みと、日本の稲作農業の視察である。
社長は中国の吉林省と遼寧省の稲作農業の発展のため、稲作農業の先進国である日本の現場を参考にしたいという。
そこで、大阪の堺のおっさんの飯山式乳酸菌農法を見学し、そのコメで作られた銘酒「上神谷」製造元を尋ねる。
また、群馬県の稲作農家を訪問して、社長の開発した肥料を実験的に使用することを提案する予定だ。
日中の農業技術と乳酸菌肥料で協力できるパートナーを探し、米作りの新しい可能性を探る旅となることだろう。
夏は海水浴客でいっぱいのビーチも、冬の今は人影がまばらで、わずかに貝をひろう人が数人いただけだった。
海の水質はまあまあ綺麗で砂浜も整備されており、ゴミも散乱しておらず、休日には釣りを楽しむ人もいる。
娘が海を見るのは生まれて初めてのはずなのだが、クロールのマネをして水泳をするのだといったのには驚いた。
海では泳ぐものだと誰から聞いたのか、親は教えた覚えはないのだが、海がどんなところか理解しているようだ。
広場に隣接する遊園地や売店は休業中で閉まっていたため、娘は残念そうにしばし遊園地の方を眺めていた。
ロシアでは北方領土を巡り厳しい意見が噴出し、モスクワでは北方領土返還に反対しプーチンを批判するデモまで発生している。
また、ラブロフ外相も日本は第二次世界大戦の結果を受け入れていないと非難し、「北方領土」との呼称にも不快感を表明した。
さらに、ロシアの国会議員からも千島列島はロシアの不可分の領土であるとの法律を検討すべきだと反対の声が上がっている。
しかし、首脳会談に先立ちロシアのペスコフ大統領報道官は、早期の平和条約のためロシアが可能な限り努力すると発表した。
プーチンが日露平和条約の締結を急ぐのは、今年中に朝鮮戦争終結により東アジアの冷戦構造が終了し安全保障体制が一変するからだ。
それにより、ロシアは鉄道とパイプラインと日本海側への船を北海道－サハリン－ウラジオストックに通す大計画を始動できる。
プーチンと安倍首相は国内の反対に直面しつつも、政治生命をかけて６月開催の大阪でのG20で日露平和条約を締結する意向のようだ。
これを受けて、スウェーデンのストックホルムで米朝の実務者協議が始まったが、今回の協議には日本も参加している。
米国はビーガン北朝鮮担当代表、北朝鮮の代表は外務次官の崔善姫、韓国外務省からも李度勲半島平和交渉本部長が参加する。
今回の協議には、これまで「蚊帳の外」だった日本の外務省からも金杉憲治アジア大洋州局長が参加し、ビーガン氏らと会談する。
どうやら、第二回米朝首脳会談は二月の末に行われ、三月には金正恩が韓国のソウルを訪れて朝鮮戦争終結宣言を祝うらしい。
同時に、在韓米軍も韓国が費用負担を拒否したことを理由に一部撤退を始める準備をしており、朝鮮半島に早くも春が訪れる。
非常事態宣言が出される可能性もあったが、政府閉鎖による混乱を避けるため妥協案で事態収拾を図るようだ。
妥協案はDACAと呼ばれる子供の不法移民への取り締まりを三年は猶予し、その間は移民の権利を保障するとの内容であった。
民主党がトランプの妥協案を受け入れるかはまだ不透明で、政府機関の閉鎖継続や非常事態宣言の可能性も残る。
トランプがトランプタワー建設のためにロシアと接触していたとの報道もくすぶる中、トランプ弾劾の動きもある。
しかし、今回の発表でおおむねトランプの壁建設への支持は高まり、民主党のペロシら反対派への非難が強まったようだ。
董社長の会社は元々はパンを発酵させるための酵母菌を製造していたが、そのノウハウを活かして肥料開発に乗り出した。
それは乳酸菌+酵母菌+フルボ酸という三つの成分が含まれた有機肥料で、すでにEUで検査基準合格の認定を受けている。
日本では関西圏を中心に農協関係者や肥料業界関係者と会う予定だが、稲作農家との交流も希望しているとのこと。
もし、興味のある稲作農家や肥料業界関係者がおられたら、直接に下記の董社長のメールアドレスまでご連絡ください。
ＴＯＰＩＸ、上値抵抗線の位置は？（現在、１６００ｐ付近）
（↓ＴＯＰＩＸ日足チャート）
短期的な損失リスクを低くするためには・・・
上記ライン①・②のような上値抵抗線を常に意識していただきたい。
上値抵抗線が位置する価格帯を随時チェック！
で日経平均も然りです。ということで・・・
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それと同時に、北朝鮮外務次官の崔善姫がスウェーデンでの国際会議に出向き、米国の代表と交渉を始めた模様である。
金正恩の側近二人が同時に米国との交渉に入ったことは、第二回米朝首脳会談の場所や期日が固まりつつあることを示す。
おそらく、二月の旧正月の前後にベトナムのハノイで開催される可能性が高く、その後に金正恩が韓国を訪問するようだ。
米韓軍事演習を復活させ抵抗したマティスも罷免されたことだし、トランプが強権を発動して朝鮮戦争終結を宣言するだろう。
『飯山一郎最終講義 金正恩が統一朝鮮王になる！！』を読めば、金正恩が巻き起こすアジアの大激変が見えてきます。
GAFAは巨額な収入を得ながらも、巧妙な脱税手段によりどこの国にも税金を支払っていないことが問題とされてきた。
そこで、EU内で課税する方向で議論が固まり、フランスや英国などが近い将来に課税する法案を打ち出していた。
報道によれば、日本でもグーグルが国税当局により脱税の疑いで調査を受け、35億円の申告漏れを指摘されたようである。
GAFAのお膝元である米国でも、トランプが反トラスト法の疑いでGAFAの調査を命じる法を検討しているという。
どうやら、各国でGAFAを含むグローバルな巨大IT企業への反発と法的締めつけが一斉に強まっている模様である。
さらに、ラブロフ外相からは北海道の住民とサハリンの住民のビザ無し渡航の提案が行われたそうだ。
これは、北海道からサハリンに向けてガスパイプラインと鉄道を通すために橋を建設する計画があるからだ。
予定されている日露平和条約と日露軍事同盟の締結も、北海道－サハリン橋の共同運営と防衛に必要な措置だ。
北海道とロシアが鉄道で連結されれば、北海道は貿易拠点として経済的重要性が大いに増すことになるだろう。
海に浮いたフロートが波で上下する力をピストン運動に変換することで電力を発電する、目からウロコの簡単な構造だ。
これなら、コスト的にもそれほど高額なものにはならないし、よほどの高波でない限りは年中無休で発電し続ける。
２，３台の小型のものを設置するだけで数件の家庭用電力を賄うことができ、海外線の長い日本にはうってつけである。
すでに、デンマーク・中国・メキシコなどで実用化されているようなので、ぜひ日本でも同様のものを開発して欲しい。
ところが、民主党や議会の代表との話し合いが決裂した結果、再び緊急事態宣言の可能性が高まっている。
すでに、政府の一部機能が閉鎖されて最長記録を更新しているが、トランプは機が熟するのを待っているようだ。
おそらく、米軍が速やかに動ける体制が整うのを待ってから、最後のカードである緊急事態宣言を出すつもりだろう。
だが、緊急事態宣言は壁の建設のためではなく、Deep Stateの工作員を逮捕粛清するために利用される模様である。
日産のゴーン会長逮捕の報復ではないかとの声もあるが、フランスは数年前からこの件で調査をしていたようだ。
オリンピック誘致に賄賂が動くのは公然たる秘密なので、今さらフランス司法当局が取り上げるのは政治的意図を感じさせる。
もっとも2020年の東京オリンピックは開催されずに幻に終わるとの予測は以前からあるので、五輪中止フラグと見る向きもある。
そもそも、福島原発の核汚染が深刻な状況で運動選手たちを招くため、期日が近づくにつれ問題視する声が大きくなるのは当然だ。
さらに、南海トラフ地震などの大きな自然災害が発生すれば、日本は東京オリンピック開催を断念させられる可能性もある。
ロゴマークの白紙撤回や競技施設建設の遅れ、ボランティアへの酷い待遇など、東京オリンピックには黄色信号が灯っている。
ＮＹダウ、１９８４年以降の長期チャートで見ると・・・
（↓1984年以降のNYダウチャート）
（↓現在のNYダウチャート）
否が応でも、日本株はNYダウに連動していく。
上記ＮＹダウの株価位置（特に長期チャート）は要チェック！
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北方領土問題を事実上の棚上げしてまで日露平和条約締結を急ぐのは、それが朝鮮戦争終結や米朝国交樹立とセットだからである。
2019年には、旧大日本帝国を構成していた日本本土・韓国・北朝鮮の戦争状態が終わり、第二次世界大戦後の分断統治が消える。
それは同時に、今はまだかすかにしか見えてこないが、将来的な大日本帝国復活のために必要不可欠なステップでもある。
将来復活する大日本帝国は、日本天皇家と朝鮮李氏王家と満州愛新覚羅家による連合王国の如きものを目指しているように思える。
ちょうど、イギリスがイングランド・ウェールズ・スコットランド・北アイルランドの連合王国であるのをモデルに考えればよいだろう。
この大日本帝国復活の計画こそが、スキャンダルまみれながらも戦後最長となりそうな安倍政権の存続を支えているように思われる。
１月８日は金正恩の誕生日に当たるが、北朝鮮での祝賀行事はなく、金正恩は中国で誕生日を過ごすようだ。
おそらく、今回もシンガポール会談と同じく、中国から習近平が搭乗する専用の飛行機を借りることになるだろう。
米朝首脳会談では朝鮮戦争終結宣言の発表が見込まれており、朝鮮戦争の休戦協定当事者の中国の同意は必ず必要となる。
第二回目の米朝首脳会談開催日は２月の旧正月の前後と見られており、朝鮮半島は終戦宣言でめでたく新春を祝うことだろう。
『飯山一郎最終講義 金正恩が統一朝鮮王になる！！』を読めば、金正恩が巻き起こすアジアの大激変が見えてきます。
三つほどの場所が考慮されているようだが、選択肢としてスイス・モンゴル・ベトナムなどが挙げられているようだ。
そのうち、ベトナムには北朝鮮外務省の李勇浩が12月に訪問していることから、開催場所として最も可能性が高いと見られる。
もしベトナムのハノイで開催されるとすれば、それは朝鮮半島の未来をほのめかす意味も多分に含まれることになるだろう。
ベトナムも戦争が終結して米軍撤退後、共産主義の北ベトナムが南の政権を倒し主導権を握る形で統一されているからだ。
南北統一を目指す北朝鮮にとって、ベトナムの歩んで来た道は様々な教訓やノウハウを提供してくれる格好の手本なのである。
新年明けてからもフランスの各都市で5万人あまりが参加し、警察は催涙ガスにより鎮圧に当たっているという。
一部の暴徒が車両で政府庁舎に突っ込んで占領し、マクロン政権の報道官が一時避難する事態も発生したようである。
トランプの選挙参謀であったバノンが影で運動を操っているとの情報もあり、この運動は決して自然発生ではなさそうだ。
マクロンと関係の深かったゴーンの逮捕拘留も数回延長されており、トランプの対Deep State作戦の一部なのかもしれない。
どうやら国境沿いの壁の建設費用は表向きの理由に過ぎず、緊急事態の真の理由はDeep Stateとの内戦が激化にあるようだ。
緊急事態宣言が発表されると大統領は議会の承認を経ずに特別命令を出すことができ、緊急事態庁（FEMA）が出動することになる。
緊急事態宣言が発表された後には、元CIA長官ブレナンなどDeep State工作員たちの大量逮捕があるとの推測もある。
去年の10月にはFEMA発の非常事態宣言アラートが全米の携帯にテスト送信されたが、いよいよ本番の大嵐の発生が近いのかもしれない。
米国がアポロやスペースシャトルなどによる宇宙探査から撤退して久しいが、中国は巨額資金を投じて宇宙開発を進めている。
もちろん、宇宙開発の技術は軍事面でも転用できるため、トランプも宇宙航空軍を創設して軍事面での対応を迫られている。
中国の特許申請数や科学論文の本数も米国を追い抜き始めたが、中国では教育や科学研究に投資する資金も増加し続けている。
すでに中国の大学進学率は日本を超えており、教育のハードやソフト面も改善が著しく、中国の将来はまだまだ伸びそうだ。
本日の下落は・・・自律反発後に、前回下落した
株価近くまでもう一度下落するという株価習性の１つ。
（↓2000年以降の『裁定買い残』）
本日も大幅安！ボラティリティで見ている分には手掛けたくなる値動きである。
【Ｗボトム形成】への動きとしては教科書通りの動きといえば、それまでなんだが・・・
日経平均チャートの【Ｗボトム形成】への絵図的には
１９０００円付近へもう１発・２発の下落！を想定している向きも多いかと。
で２０１９年相場なのだが・・・
■上記の裁定取引残高（金額ベース）が１兆円割れ！
■イールドスプレッドなど割安ゾーンに入ったテクニカル指標
中長期では、手掛けやすいゾーンに入ってきている！
この認識で良いかと。
といっても・・・
一本調子で上昇していくことはまずないのであって
短期的には、本日のような大幅安をはさみながら、【Ｗボトム】下抜けへの警戒もしつつ
気長にチャートが整うのを待つのも一つでしょう。
と、「待つも相場」ということで、平常心が肝。
穏やかな心身状態を保つ一助に・・・
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とにかく本物志向！
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習近平は「中国人同士が戦うことはない」としながらも、台湾独立の動きには武力行使の可能性を放棄しないと釘をさした。
これに対し、米国は年末31日に「アジア再保証イニシアチブ法」を成立させ、台湾への武器売却や高官の渡航を進めるとした。
当事者の台湾総統の蔡英文は、中国が提案している「一国二制度」は受け入れられないと中国の呼びかけに反発を強めている。
いましばらくは、米中の台湾を巡る綱引き状態が続くが、朝鮮半島統一の機運が高まるにつれ、中国と台湾の統一の機運も高まってくる。
おそらく、中国が米国のGDPを追い越すとされる2025年には、台湾は自然と中国の経済的な引力に引き寄せられていくだろう。
金正恩は早春、トランプとの米朝首脳会談により朝鮮戦争終結宣言を出し、ソウルに凱旋して朝鮮半島の将来計画を発表する予定だ。
さらに、南北での共同事業である開城工業団地の再開と金剛山の旅行、鉄道連結などにより南北は統一に向け大きく動き始める。
朝鮮半島の統一は着々と進むが、それと同時に進められている日本と朝鮮半島の分断・衝突工作には警戒しなければならない。
マスメディアの安易なプロパガンダに載せられることなく、歴史の大きな意味と流れを見極めて対応することが必要だ。
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クリスマスと新年の休暇を前に沈静化すると思いきや、新年のカウントダウンにも黄色いベストの集団が繰り出す予定のようだ。
すでに警官の一部も黄色いベスト運動に共感して、待遇改善を求めてデモに参加するなどマクロン政権の存続は危険水域に入った。
もちろん、デモの参加者はマクロンがロスチャイルドの番頭だということを知っての抗議だから、実際には反ロスチャイルドである。
フランス以外の国にも広がり始めた黄色いベスト運動で、ロスチャイルドの金融支配にもカウントダウンが始まったのかもしれない。
トランプは「これからFBIとヒラリーの不正が公に明るみに出る」と意味深な発言をしており、場合によってはヒラリー逮捕もありえる。
トランプは2018年８月にも英国メディアで、ヒラリーを逮捕して投獄すべきだとコメントしており、双方の対立が深まっているからだ。
米国政府は予算不足を理由に閉鎖状態にあるが、水面下でトランプとヒラリーの背後にいるDeep Stateとの内戦が激化している。
果たしてヒラリーが逮捕されるのが早いか、トランプが弾劾されるのが早いか、生きるか死ぬかの激闘は予断を許さない状態だ。
これまで米国初の女性大統領はヒラリーが有力視されていたが、ヒラリーは健康面で問題を抱えており国民の人気もあまりない。
そこでヒラリーに代えて、国連での難民保護の活動などで政治進出を狙うアンジェリーナ・ジョリーが急浮上してきたようだ。
2019年年頭のエコノミストの表紙にもアンジェリーナ・ジョリーが登場しており、もしかすると政界デビューの予告かも知れない。
アンジェリーナ・ジョリーはブラット・ピットの元妻だが、『不屈の男 アンブロークン』の映画監督としても知られている。
この映画は元オリンピック選手が日本軍の捕虜になって虐待されるという内容で、反日的な内容が問題視されたことがある。
2020年は東京オリンピックの年でもあるだけに、アンジェリーナ・ジョリーの政界進出は日本にとっては災難となりそうだ。
【リーマンショック暴落時】と同等の売られすぎ領域へ
（↓イールドスプレッド）
（↓騰落レシオ１５）
（↓新安値銘柄数）
■イールドスプレッド・・・長期金利から株式益回りを引いた値
（この値がマイナスに向かうほど金利に対する株価の割安感が強まる。)
上記、テクニカル指標の見方や定義はさておいて・・・
『イールドスプレッド』や『騰落レシオ』に関しての
数値が割安圏まで低下している！という現状。
過去の暴落時、上記指標が有効に機能してきた経験則。
新年相場に向けて念頭に置いておきたい。
ま、政治も経済も地球環境もいろいろあるのでしょうが・・・
一歩一歩、世界が着実にいい方向に向かってほしい！
その思い、気持ちは確かだ。
中国でも仮想通貨がマイニングに必要な電気代などの原価を下回り、マイニング用機器が投げ売りされている。
日本のGMOは355億円もの損失を出しマイニング事業から撤退することを決め、DMMも取引所の開設を見送った。
当初は新奇で珍しかった仮想通貨も、新たに際限なく種類が増えて来たため、希少価値を失ってしまった。
しかも、相次ぐハッカーによる盗難により安全性にも疑問が生じ、金融当局の規制も厳しくなり利便性が失われた。
これからは、仮想通貨の世界にも淘汰と再編の波が押し寄せ、金融当局の管理下でシステムが組み直されることだろう。
