『てげてげ』 の目次
これは、第一次世界大戦、第二次世界大戦、ベトナム戦争で死亡した米国人を足した数よりより多い数字になるそうだ。
しかも、この数字はファイザーだけの数字であり、モデルナは入っていないというので、実態はこれよりも多い数字になるという。
さらに、ワクチンにはSV40というガン誘導遺伝子が入っており、接種後に数年してガンや白血病を発病する可能性もある。
遅効性の毒ワクチンによる死亡者数の増加は、これからが地獄の本番であり、黙示録の四騎士が世界を蹂躙するだろう。
第一陣として、ロシア軍兵士270名と民間人120人、第二陣として兵士307人がバスで祖国に帰還した。
最終的には1000人の捕虜交換となる予定で、一時的な緊張緩和が実現するが、和平への道のりは遠い。
トランプは、ロシアとウクライナの次の交渉をバチカンで行うよう提案し、米国人レオ14世に仲介させたいようだ。
しかし、ロシアもウクライナも東方正教会なのに、バチカンで交渉はおかしいと、ロシア側が難色を示しているという。
【↓裁定買い残（株数合計）↓】
先月の関税ショック急落後、日経平均の月足は長～い
下ヒゲで堅調推移、まだまだ上昇トレンドは終わらない！
と言わんばかりの東京株式市場である。 しかし
上昇ピッチが速く、（短期的には）そろそろ
【25日移動平均線との乖離率】 を縮小する調整を
想定したほ～がイイだろう。ま、（長期的には）
【裁定買い残】 が金額or株数ベースともに
低水準であるため、日本株の上昇トレンドは
まだまだ続く！つ～コトだんべ（爆）
先月の１番艦崔賢号に続いて、2番艦が金正恩出席のもと、清津港で進水式が行われたが、進水に失敗し転覆寸前。
船体は大きく傾いて、一部が陸地に残り座礁したような形となり、船体に大きな損傷を受け、金正恩は激怒したという。
ロシアか中国からの技術移転により建造された駆逐艦だろうが、北朝鮮の造船基盤が未熟なために起こった事故だろう。
大型船の進水はドッグへの注水式で行われるのが通常だが、清津港は設備がなく、側面スライド方式での進水だった。
パンデミック条約が発効するには、細部の詰めや各国の批准が待っており、2026年以降の発効となる見込みという。
条文では、ロックダウンやワクチン強制は、各国の判断に委ねられることになったそうだが、それで安心とはいえない。
ビル・ゲイツ訪問後、シンガポールはワクチン強制を法律化しており、今後そうした国が増えるかもしれないからだ。
ロバートケネディjr.が、WHO脱退を世界に呼び掛けているが、今のところ米国と共に脱退を宣言したのはアルゼンチンだけ。
だが、米国からの資金援助がストップしたために、WHOは資金不足に陥っており、米国ぬきでの条約発効は効果が疑問だ。
再びパンデミックが発生して、WHOが条約に基づき緊急事態宣言を出すとしたら、トランプ退任後となるかもしれない。
イスラエルはガザ地区への侵攻再開を宣言し、ハマス幹部シンワルが死亡したが、中国が出した警戒はガザ周辺ではない。
イスラエルを攻撃するとすればイランが考えられるが、イランは米国と核軍縮交渉の最中で、すぐに攻撃を始める様子はない。
だが、トランプ中東訪問により、イスラエルと米国の関係が悪化し、ヴァンス副大統領の訪問をイスラエルが拒否したようだ。
トランプはネタニヤフに「ガザ侵攻を続けるならば縁を切る」と脅し、米軍輸送機がイスラエルの空港から緊急退避したという。
イスラエルの山火事は木が内側から燃えており、DEW兵器の可能性があるが、イスラエルを攻撃しているのはいったい誰だ？
頼清徳総統が「台湾を統一するというのなら、中国側が条件を出すべきだ」と語り、対話に応じる姿勢を見せた。
先の米中関税交渉で、トランプは「統一にも有利となる」と語り、米中は統一について密約をかわしたと見られる。
中国の戦闘機開発の飛躍的発展から見て、中国が武力統一に踏み切れば、もはや日米台では防衛不可能だ。
ならば、香港のように平和裏に統合すれば、東アジア地域が戦乱や大地震に巻き込まれるリスクを避けられる。
トランプなら、たつき諒7月5日大地震を起こさずに、米中武力衝突を避けるため、平和的統一に同意するだろう。
大型ドローンの中に小型ドローンを数百機格納しており、空中で小型ドローンを一斉に解き放つというものである。
空中戦現場でドローンを解き放ち、高額な戦闘機を安価なドローンで飽和攻撃したり、空中地雷として使用される。
中国は小型ドローンの生産では世界一だし、ドローン集団飛行を遠隔操作する技術においても世界トップクラスだ。
これは、空中戦の戦略やあり方を根本的に変える可能性のある兵器で、西側は完全に出遅れ対応できていない。
ムーやアトランティスと同じく、疑似科学的な幻想国家なのだが、19世紀に忽然と歴史から故意に抹消されたという。
「タタールのくびき」という言葉で知られる、タタール人が統治した国で、旧ソ連に重なる広大な領土を有したとされる。
タルタリア帝国には、フリーエネルギーなどの先進的な科学が存在していたが、DSによりそれらが隠蔽されたというのだ。
ロシアのクレムリン宮殿にある玉ねぎ型の装飾、五稜郭のような星形の要塞は、タルタリアのエネルギー施設の名残りだという。
この説を全てうのみにすることはできないが、興味深い指摘が散見され、何らかの真実が隠されているようでもある。
ロシアのメジンスキー代表はウクライナ生まれ、政治学や歴史学に造詣の深い学者で、メドベージェフ政権で文化大臣だった。
両者は1000対1000の捕虜交換や、首脳会談に向けて交渉を継続することを確認したが、領土問題では隔たりが大きい。
しかも、ロシア側に北朝鮮が兵士と武器を援助しているほか、ハンガリーもウクライナ領土を狙って軍を国境地帯に集めている。
ウクライナを支援するNATO側の指導者、仏マクロン・英スターマー・独メルツらは、コカインを吸入して憂さを晴らしている状況。
おそらく、両者は一時的な停戦には合意するかもしれないが、全面的な和平にはまだまだ道のりが遠そうである。
TIKTOKなどの映像制作をしている、中国と関係のあるGDカルチャーグループ社が、3億ドルのトランプコインを購入した。
また、トランプは高額購入者220人をプライベート夕食会に招待すると発表し、1.4億ドルの購入でトランプコインが急騰した。
トランプコイン最高額個人保持者は、中国出身ジャスティン・サン氏で、セイシェルの仮想取引所HTXで保有しているらしい。
米中関税交渉では、もう一つあまり報道されていない裏があって、トランプが「交渉は統一にも益となる」と発言したことだ。
中国との交渉で統一と言えば、台湾問題であると考えられ、米中交渉では中国と台湾の統一も議題に上った可能性がある。
サウジアラビアでは、サルマン皇太子が自ら空港に出迎え、空港に皇帝を意味する紫色のカーペットが敷かれていた。
さらに、トランプ移動の車列を護衛するために、銀の仮面をつけた騎馬隊が先導するなど、前代未聞の最高待遇だった。
カタールでは、同行したイーロン・マスクに気を使ってか、赤色のサイバートラックがトランプ一行の車列を先導した。
また、カタールは30年以上も使用されている現在の大統領専用機に代わる、豪華エアフォースワンをプレゼント。
一方で、トランプとネタニヤフは関係が冷え込んでいるらしく、イスラエルはもはや同盟国ではないとつぶやいている。
トランプによれば、米国の薬の値段は別の国に比べて異様に高いというのだが、製薬業界からの反発は必至である。
だが、厚生長官ロバート・ケネディJr.は、製薬会社をDSの一部と見て、テレビ広告を禁止したり、利益を削ごうとしている。
パンデミック期間中、製薬業界が毒ワクチンを推進するため、医療業界やメディアにばら撒いた賄賂は巨額にのぼったからだ。
製薬業界の資金源を断つことで、マッチポンプができないようにすれば、パンデミックも起こらないという根治療法であろう。
一時は、中国代表団が交渉のテーブルから退出するなどして交渉難航が予想されたが、結果は大幅な緊張緩和となった。
米国側が中国に課す関税は30％、中国側が米国に課す関税は10％とし、90日間の再交渉期間を設定することになった。
中国に145％の高関税を課す政策は、先に辞任させられた安全保障担当副補佐官アレックス・ウォンの提言だったらしい。
アレックス・ウォンは、先祖が広州出身の中華系で北朝鮮交渉担当だったが、中国に対しては反感を抱いていたようだ。
しかも、妻が台湾系でバイデン政権下で検事を担当していたことから見て、台湾の指示で米中離間工作をしていたのかも。
トランプからの風当たりが強くて終活を始めたのかと思いきや、シンガポールやインドネシアを訪れて、ワクチンを推している。
シンガポールでは、スーパー売店に姿を現してドリアンを食べる姿が報道されたが、訪問目的はワクチン強制の法制化だった。
ビル・ゲイツの訪問後、シンガポール政府はパンデミック時の、ワクチン接種義務化と未接種者の投獄や罰金を法制化した。
また、インドネシアでは結核を予防するためと称して、子供向けのrmna結核ワクチンの試験接種を取り決めたようである。
ビル・ゲイツはまるで慈善家のようにふるまっているが、こいつの正体はワクチンによる人口削減を企てる悪魔の化身である。
トランプはヴァンス副大統領に、双方との停戦交渉に当たらせ、インドとパキスタンは即時停戦で合意したようである。
同時に、トランプはロシアとウクライナにも12日からの30日停戦を呼びかけ、ウクライナは基本的に停戦に同意した。
先に、トランプはイエメンのフーシ派との停戦交渉にも成功し、またパレスチナ国家の承認を検討中と伝えられている。
トランプはイスラエルのネタニヤフと距離をおき始めており、イスラエルと中東諸国との衝突にも歯止めをかけたいようだ。
第一期目にもトランプは、新たな戦争を引き起こさなかった稀有な大統領となったが、その平和志向はガチ本物だ。
【↓三菱商事（日足）↓】
先月の関税ショックから順調な戻り歩調が続いている
日経平均。個別銘柄では、主力大型株の 【三菱商事】 の
チャート形状に注目だ。特に日足チャートなんだが
下放れし均衡が崩れても、保ち合いに復帰する動きを
見せており、相場の方向性 【トレンド】 は下ではない！
つ～コトである。 今後、大きな下落も挟みながら
日柄調整をこなしていく局面となるだろう。ま、
短期～長期移動平均線が上向きになるのを待つのも
アリだろ～し、投資スタンスは人それぞれだんべ（爆）
先日、トランプがSMSで自身が教皇となった絵を配信し、信者から顰蹙をかったが、単なるジョークでもなかったようだ。
ロバート・プレボスト枢機卿は、初めての米国出身の教皇であり、シカゴ生まれで、長く南米ペルーで宣教していた。
彼が子供のころ、シカゴの教会で床を掃除している所を聖職者に召され、聖アウグスチノ修道会の学校に学んだ。
ペルーの修道会トップとして、修道士に夜10時以降は携帯電話を切るよう要求するなど、厳格な規律で知られる。
前教皇フランシスコは聖職者の幼児虐待を隠蔽したが、新教皇にはバチカンの綱紀粛正と浄化に取り組んでほしい。
パキスタン空軍は中国製J-10C、JF-17、米国製F-16などの戦闘機で、インド空軍機7機をインド領空で撃墜した。
撃墜されたインド空軍機は、仏国製ラファール3機、ロシア製スホイ30が1機、ミグ29が1機、ドローンが1機だったという。
対して、パキスタン空軍は撃墜された機体はなかったが、インド軍からのミサイル攻撃による死者が26名出た模様である。
今回の空中戦で、仏国製戦闘機ラファールの脆弱性が明らかとなったが、インドは88億ドルで36機のラファールを購入。
先月にも、インドは空母艦載機としてラファールMを26機購入する契約を結んだばかりだが、後悔しているのではないか。
一方で、パキスタンに戦闘機を供給している、中国の成都飛機工業は株価が約20％上昇したという。
その監獄に入る第一号はファウチにしようと、トランプがSMSで発言しており、ファウチ包囲網は徐々に狭くなっている。
トランプはファウチが中心となって進めていた、中国やウクライナなどでのウイルスの機能獲得研究への資金を中止した。
RFKJr.は、ファウチが実験と称して児童虐待をしていたことや、動物虐待をしていたことを突き止め、実験室を閉鎖した。
国家情報長官トゥルシー・ギャバ―ドは、ファウチがコロナ開発に関わっていた証拠を集めるため、タスクフォースを結成した。
トゥルシー・ギャバ―ドは、ウクライナでアドレノクロムを生産する工場にも、ファウチが関与していたとして追及する構えだ。
CIAはDSに乗っ取られ、実行部隊となってJFK暗殺に関わっていたことが、公開文書から明らかになった。
トランプ暗殺未遂事件にも、CIAやFIBが関与していたと見られており、トランプはCIAを敵だと考えている。
海外でも、巨額の資金を使って政権転覆やカラー革命などを扇動し、百害あって一利なしの組織であった。
これで日本にいる某国会議員、某新聞記者、某タレント、某大学教授なども、消えてくれるとうれしいのだが。
クラウス・シュワブとローマ教皇に次いで、また大物ハザールが表舞台から退場するが、これもトランプショックか。
2009年5月、バフェットはビル・ゲイツ、ロックフェラー、ソロスらと共に、人口削減のための秘密会議に出席している。
ビル・ゲイツ財団に巨額寄付をして、パンデミック中にワクチンを製造する医薬業界の株で大儲けしたのはインサイダーだから。
金利の低い日本円を借りて、日本の株式を保持する円キャリトレードでも有名で、日本株は手放さないそうだ。
ちょうど乾期で暴風が吹く季節だったため、火事は瞬く間に広がって制御不能、居住地まで火が広がってきた。
火事の発生場所が、アラブ人居住地やエルサレム東側を避けているということで、ハマスによる放火が疑われる。
イランでの港湾爆発事件や、ガザ地区への攻撃拡大などへの報復と見られ、復讐の業火はなかなか消えそうにない。
「私は汝のうちに火をつける。その火は汝のうち、すべての緑の木と、すべての枯れ木を焼き尽くす。」エゼキエル20：47
【↓東証グロース指数（月足）↓】
今なお低迷が続いている 【東証グロース市場】。 主に
新興企業の株価動向を表している東証グロース指数は
関税ショックによる株価急落で下放れしたものの
1か月足らずで保ち合いレンジに復帰し、 【反転攻勢】 を
期待させる動きを見せている。 グロース市場が
（遅かれ早かれ）上昇トレンド転換する！つ～コトだ。
ま、先月のパニック的な売りから大きく反発しているため
今すぐにトレンド転換するワケじゃ～ないが
レンジ下限付近への調整も想定しながら、2025年後半
グロース市場への資金流入を期待するべ～よ（爆）
原因は、SignalというSMSでの閣僚とのフーシ派攻撃に関するチャットを、ゴールドバーグ記者にリークされたため。
この件では、上司の国家安全保障担当補佐官マイケル・ウォルツも解任され、国連大使に転任することになった。
アレックス・ウォンと、妻のキャンダイス・チュウは共に中華系で、中国との関与が疑われ取り調べを受けているようだ。
妻キャンダイス・チュウは、1月6日の議会襲撃事件を起訴したワシントンDCの検事で、トランプへの忠誠も疑われた。
もしかすると、このSignalによる秘密漏洩事件は、最初からアレックス・ウォンの下馬を目的とした破壊工作だったのでは。
その娘の告発によれば、国際経済フォーラムのエリートたちによる、世界人口削減のため数十億人の虐殺計画があったという。
コロナによるパンデミックとワクチン接種はそのために引き起こされた茶番で、今後100年で世界人口は三分の一くらいに減る。
彼らはもう一度パンデミックを起こす予定だったが、トランプとホワイトハットによる逮捕で、再度のパンデミックは阻止された。
クラウス・シュワブはグレート・リセットと称して、我々の人権・財産・生命を奪おうとしたが、リセットされたのはシュワブの方だった。
トルドー首相が辞めた後に、元イングランド銀行総裁カーニーが首相となり、トランプのカナダ併合案を拒否した。
トランプはカナダ国民も米国の51番目の州になることを支持すると言ったが、選挙結果は「ノー」と出たわけだ。
選挙で投票者は免許書を見せれば投票でき、いかさまが容易だったとの報告もあるが、選挙結果は覆らない。
カナダは英連邦で、チャールズ英国王が国家元首だから、トランプがカナダを併合するにはチャールズ排除が必要だ。
チャールズ英国王はガンで余命は長くはないが、悪魔に魂を売ったので、しばし王位にとどまることができるという。
Qアノンらは、まず世界的な停電などによる「暗黒の10日」があり、その後に世界緊急放送EBSがあると主張する。
5月7日にコンクラーベが行われて、新たな教皇が決まるというので、ちょうど10日前後教皇の座が空位となるのだ。
前教皇はイエズス会士だったが、イエズス会の創設者ロヨラとザビエルは、スペインのバスク地方出身の人間である。
バスク地方は隠れユダヤが多い土地柄でもあり、イエズス会がDSの元締めと見なされるのも、このあたりが根源だ。
大停電が発生しているスペイン・ポルトガル・フランスは、DSの勢力が根強い国で、地下で大掃除があるのかもしれない。
ようやく、変態クラウス・シュワブが失脚したかと思ったら、新たにWEF会長となったペーター・ブラベックも相当ヤバイ。
ペーター・ブラベックは元ネスレの会長だが、世界政府による水資源の支配を企み、全ての水を有料にすることを提案している。
水は生命にとって不可欠な要素で、これまで人間は無料でその恩恵を受けてきたが、それを完全にコントロールしようというのだ。
ペーター・ブラベックの写真には、片目が充血しているものがあり、宇宙人か悪魔のなりすましではとの噂がささやかれている。
化学物質かオイルタンクの爆発と報道されているが、イスラエルの情報機関モサドによる、小型核の使用によるテロであろう。
爆発の威力が、2020年ベイルート港爆発事件に似ており、潜水艦で小型核を運搬しているため、港が狙われるのであろう。
当日は、オマーンで米国とイランの核開発に関する三回目の協議が進められており、双方は協議継続で合意した所だった。
イランはイスラエルを含めた中東の非核化を提案しており、イスラエルの小型核の使用は、協議に対する拒絶の意であろう。
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いかに永く生きたかではなく いかに良く生きたかが問題だ．（セネカ）
☆GRNBA☆